メーカー一覧

日油技研工業株式会社（NiGK Corporation）は1980年12月設立、埼玉県川越市に本社を置く化学系メーカー。2010年に日油株式会社の完全子会社となり同年JASDAQ上場を廃止した。温度で変色する示温材「サーモラベル®」をはじめ、滅菌資材、UVラベル、電設器材、海洋観測機器、ロケット用火工品まで幅広い分野で独自技術製品を自社開発・製造している。株式会社カクタス・株式会社テルモを子会社に持つ。

日機装エイコー株式会社は、ポンプと水処理機器を手がけるメーカーで、日機装グループに属します。1961年に日機装電機として創立し、1973年に日機装エイコーへ商号変更しました。本社・工場は埼玉県入間郡三芳町にあり、定量ポンプのアドニー、ケミポン、モノフレックスポンプなどを製造・販売しています。

株式会社ニックス（NIX,INC.）は1953年設立、神奈川県横浜市に本社を置く東京証券取引所スタンダード市場上場（証券コード4243）のプラスチック部品メーカー。工業用プラスチックファスナー、配線クランプ、樹脂継手、プリント基板・ガラス基板収納用マガジンラック、ラベル関連製品などを、自社開発のオリジナル樹脂素材NIXAM(R)を用いて企画・開発・製造・販売している。トヨタ自動車、デンソー、ソニー、パナソニックグループなど自動車・電機業界の大手を主要取引先とする。

株式会社日惠製作所（英語名: NIKKEI MFG. CO., LTD.）は、1981年に大阪府東大阪市で設立され、翌1982年に大阪府門真市へ拠点を移したLED応用製品の総合メーカーである。産業用のLED回転灯・積層灯・耐圧防爆型表示灯・音声付き警告灯や、車載用のワークライト・ルーフ灯などを自社で企画・設計・製造する。パチンコ・パチスロ機向け呼出しランプなど遊技機用部品も手掛け、大阪本社のほか東京・名古屋・福岡に営業所を持つ。

日研工作所(NIKKEN)は1958年創業の工作機械関連機器及び工具の総合メーカー。自動車、航空機、超精密機械などの加工現場で使われる工具ホルダやチャックなど、金属加工に不可欠な工作機械関連機器を製造・販売している。

日興電線株式会社は東京都稲城市に本社を置く電線メーカー。電線の製造とハーネス加工を手掛け、栃木県さくら市の氏家工場で生産している。

ニッコーシ株式会社は磁気センサの電子部品メーカー。ホール素子を主力に、磁気センサや関連する電子部品を開発・製造し、位置・回転検出の用途に供給している。

青森県三沢市に本社を置く抵抗器メーカー。独自の薄膜技術により高電力抵抗器・巻線抵抗器・金属板抵抗器・精密抵抗器・電流シャント抵抗器や熱センサを製造し、電力制御・車載電装・半導体製造装置向けに供給する。1966年創立。

超硬小径エンドミルを中心とした切削工具の製造販売を行うメーカー。1954年12月創業、1979年12月設立で、本社は東京都品川区大井。仙台に工場があり、子会社を通じて香港や米国でも販売する。東京証券取引所に上場している（証券コード6157）。国内の超硬小径エンドミルの分野で上位のシェアを持つとされる。

株式会社日新システムズは1984年設立、京都市下京区に本社を置く日新電機グループの組込みシステムメーカー。エネルギー・IoT・受託開発の3分野を事業領域とし、組込みソフトウェア・ハードウェアの開発を軸に、IoT機器や無線通信ソフトウェア（Wi-SUNなど）を手掛けている。

株式会社日辰電機製作所は埼玉県入間市に本社・工場を置く「雷防護とEMC対策のプロフェッショナル」。避雷器（SPD／サージ保護デバイス）を主力に、EMC対策部品やノイズフィルタを開発・製造し、通信・電源設備を雷サージとノイズから守る製品を供給している。

日進電子工業株式会社は東京都豊島区に本社を置く、画像処理用ストロボ照明・LED照明機器のメーカー。開発・設計から製造・出荷検査までを自社内で一貫して行う体制を持つ。工業用ストロボ計測器、ストロボスコープ、FA用LED照明装置などを製造・販売しており、標準品に加え特注品（オーダーメイド）にも対応する。

株式会社ニッセイ（NISSEI CORPORATION）は、愛知県安城市に本社を置く、減速機・歯車を専門とする機械部品メーカー。1942年、ブラザー工業（当時：日本ミシン製造）への部品供給を目的に設立され、現在も同社の子会社としてグループに属する。ギアモータや高剛性減速機（UXiMOシリーズ）、サーボモータ用高精度減速機、平歯車から傘歯車まで幅広い高精度歯車を製造販売しており、主に工作機械メーカーや自動車メーカー向けに出荷している。

神奈川県藤沢市のチューブ・コルゲート・ディップ成形品メーカー。家電、自動車、医療分野向けにチューブ製品を供給するほか、押出技術を活かしたホース・パイプで工業・土木向け製品も開発する。資本金5760万円。

日精樹脂工業は長野県埴科郡坂城町に本社を置く射出成形機メーカー。1946年創業で、プラスチックの射出成形機を開発・製造しており、世界23カ国47カ所の販売・サービス拠点を持つ。独自の発想による商品開発を掲げ、射出成形機資料館も公開している。

山梨県大月市に本社を置き、転造機(金属を削らずに転がして成形する機械)の製造・販売と転造部品の加工を手がけるメーカー。3ダイス転造盤などの機械を自社ブランドで展開する。従業員は約65名で、約80年の歴史を持つ会社として知られる。公式サイトの本文は取得できず、検索結果上の情報に基づく。

ニッタ株式会社は大阪市に本社を置くゴム・樹脂製品メーカー。伝動ベルト・搬送ベルトを祖業に、ホース・チューブ、クリーンルーム用のフィルタなどのクリーン機器、センサ製品へと事業を広げ、産業機械から半導体製造装置までに供給している。

ニッタン株式会社は東京都渋谷区に本社を置く、セコムグループの防災機器メーカー。自動火災報知設備と消火設備を主力に、防災システムを開発・製造している。住友林業グループ（LIXIL）傘下だった時期を経て、2012年にセコムが全株式を取得し完全子会社化、社名をニッタンに戻した。国内外の拠点網を通じ、設計から施工・保守までを手掛けている。

日東化成工業株式会社は1956年に不乾性シーリングコンパウンド「ネオシール」の生産を開始し、1962年に大阪市住吉区帝塚山にて設立された化学メーカー。本社は大阪市阿倍野区、生産拠点は岡山県備前市の岡山工場・岡山研究所にあり、ネオシール・プラシールのブランドで一般パテ、耐火パテ・不燃材料パテ、鉄道車両用パテ、エポキシ系接着剤、紫外線硬化樹脂などを製造・販売している。防火区画貫通部の耐火パテについては国土交通大臣認定工法や消防評定証票を取得しており、建築・船舶・鉄道車両向けに幅広く採用されている。

日東工器は1956年設立、東京都大田区に本社を置く機械器具メーカー。ワンタッチで着脱できる迅速流体継手（カプラ）で国内トップシェアを持ち、医療・環境機器に使うリニアポンプ、アトラエースなどの電動工具・空気工具、ドアクローザを開発・製造している。

日東シンコー株式会社は1949年創立、福井県坂井市に本社を置く日東電工グループの電気絶縁材料メーカー。モータや変圧器に使う絶縁材料を主力に、樹脂加工品や機能性フィルムを製造している。中国・蘇州にもグループ会社を持つ。

日東精工株式会社は京都府綾部市に本社を置くメーカー。ねじ・ファスナーの製造を祖業に、ねじ締め機（自動組立機）、流量計などの計測・検査装置、産業機械を手掛け、国内外に拠点とグループ会社を展開している。

日東精工アナリテック株式会社は旧三菱化成工業と旧三菱油化（現・三菱ケミカルグループ）にルーツを持つ分析機器・計測機器メーカー。2020年に日東精工が三菱ケミカルから全株式を取得し子会社化、社名を三菱ケミカルアナリテックから変更した。水分計や元素分析装置を主力に分析・計測機器を開発・製造し、修理・部品供給のサポート網も持つ。

日東電工は1918年に東京（大崎）で「日東電気工業」として設立された総合素材メーカー。戦災で東京本社を焼失し、1946年に大阪へ本社移転した。粘着テープ・接着剤の技術をルーツに、液晶ディスプレイ用偏光板・位相差板などの光学フィルム、半導体封止材やダイシングテープなどの電子材料、逆浸透膜による水処理・海水淡水化システム、経皮吸収型医薬品(パッチ剤)まで幅広く展開する。現在は大阪(グランフロント大阪)と東京(2019年本社昇格)の2本社体制で、東証プライム市場上場。

1979年設立、東京都大田区鵜の木に本社を置く産業用ミニプリンターのリーディングカンパニー。キオスクプリンターやPOSプリンターなどの開発・製造・販売のほか、専用電源ユニットや用紙・リボン等の消耗品も取り扱う。2004年に東証JASDAQスタンダードに上場し、2022年の東証市場再編で東証スタンダード市場に移行した。

1973年設立、京都市南区に本社を置くモーター総合メーカー。精密小型モータから車載用・家電/商業/産業用モータ、ファン・ブロア、工作機械、機器装置、電子デバイス、センサまで幅広く開発・製造・販売する。旧社名は日本電産で、2023年にニデックへ社名変更した。グループにはニデックコンポーネンツ、ニデックテクノモータ等の事業会社があり、電子部品などの販売網は各社が個別に運営している。

ニデックアドバンスドモータは、群馬県桐生市に本社を置くニデックグループの精密小型モータメーカー。ブラシレスDCモータ、ステッピングモータ、高性能ファンなどを自社設計・製造し、スマートフォンや自動車、産業用ロボット等に供給する。1949年創業の桐生英工舎を前身とし、1960年に日本サーボへ改称、1964年に日立グループ、2007年に日本電産（現ニデック）グループ入りし2008年に日本電産サーボへ改称、2023年4月に現社名となった。

ニデックオーケーケーは、マシニングセンタを主力とする工作機械メーカーで、ニデックグループの一社です。旧社名はオーケーケー(OKK)です。ニデックの工作機械ポータルでは、グループの工作機械をカテゴリや業種から検索できます。

京都府向日市に本社を置く、ニデックグループの精密減速機・変減速機メーカー。1952年にシンポ工業株式会社として創業し、1995年にニデック（旧日本電産）グループ入り、2023年4月に日本電産シンポ株式会社から現社名へ商号変更した。サーボモータ用減速機や高速精密自動プレス機、計測機器、陶芸機器（ろくろ）などを自社で製造・販売している。資本金37億96百万円、従業員3,332名（2026年3月・連結）。

ニデックマシンツールは滋賀県栗東市に本社を置く工作機械メーカーで、ニデックグループの一社です。工作機械、切削工具およびその関連製品の設計・製造・販売を行っています。2004年4月に設立され、国内外に営業・サービス拠点を持っています。

二宮電線工業株式会社は神奈川県相模原市に本社・工場を置く特殊電線メーカーで、1960年8月8日設立、資本金4,500万円。温度計測用の補償導線・被覆熱電対線、高温から低温まで対応する耐熱電線・超耐熱電線、UL規格認証電線、機器内外用フッ素樹脂絶縁電線などの製造・販売を手がける。製品は電気・自動車・鉄鋼・半導体・化学など製造業のほか研究開発機関や航空宇宙分野など温度計測が必要な幅広い分野で採用されている。

日本アビオニクス株式会社は横浜市に本社を置く東証スタンダード上場のメーカーで、1960年に日本電気(NEC)と米ヒューズ社の合弁で設立。2020年にNECが保有株式を売却し、日本産業パートナーズ系のNAJホールディングスが親会社となった。赤外線サーモグラフィ・赤外線カメラ、抵抗溶接機などの接合装置、混成集積回路を開発・製造し、子会社に福島アビオニクスがある。

日本アルミット株式会社ははんだ材料のメーカー。やに入りはんだやソルダペースト、フラックスを研究開発・製造し、電子機器の接合材料を国内外に供給している。品質方針・環境方針を掲げ、複数の拠点を構える。

株式会社日本アレフは磁気応用のセンサメーカー。リードスイッチを主力に、磁気センサやフォトセンサ、制御用スイッチングデバイスを開発・製造している。国内外に拠点を持ち、家電・住宅設備から産業機器までの検出用途に供給している。

日本エアーテック株式会社は東京都台東区入谷に本社を置くクリーン機器メーカー。クリーンルーム機器やクリーンベンチ、安全キャビネット、空気清浄装置を開発・製造し、半導体・医薬・医療の清浄環境づくりを担っている。国内に営業所・工場、海外にも提携先を持つ。

日本エイ・ヴィー・シー株式会社（AVC Corporation of Japan）は滋賀県守山市に本社を置く電線接続部材のメーカー。ケーブルグランド（電線管接続具）や防水コネクタを主力に、IP68等級の防水・防塵性能を持つ接続部材を供給している。

日本エレクトロ・ハーモニックス株式会社は音響機器・楽器関連製品の輸入商社。Electro-Harmonix、PETERSON、NOBELS、Radialなど国内外60以上のブランドを代理販売し、エフェクター・プリアンプ・DI・オーディオ機器・真空管関連製品などを国内に供給している。

株式会社日本オイルポンプ（NOP）はポンプメーカー。トロコイドポンプを主力に、油圧・燃焼・水用のポンプと油圧モーター、それらを組み合わせたポンプユニットの設計・開発・製造を手掛けている。

日本海コンクリート工業株式会社は1953年、北陸電力が設立した富山市に本社・工場を置くコンクリート二次製品メーカーで、現在も北陸電力グループの一員。電柱用のコンクリートポールや基礎杭のパイルを製造し、金沢・上越などの営業所を通じて北陸地方を中心に供給している。

日本カノマックス株式会社は大阪府に本社を置く計測機器メーカー。風速計・気流計測器を主力に、粉じん計やパーティクルカウンタなどの微粒子計測器、ガスモニターや室内空気環境計測器を開発・製造し、クリーンルームや作業環境の計測を担っている。

日本キスラー株式会社はスイス・ヴィンタートゥールに本社を置く同族経営の計測機器メーカー Kistler の日本法人。圧力・力・トルク・加速度の動的計測を専門とし、圧電センサや力・トルクセンサ、計測システムを供給している。

東京都立川市の技術開発企業。音声・楽音コーデック、エコーキャンセラ、ノイズキャンセラ、緊急地震速報システムなど、音声信号処理関連の技術・モジュールを研究開発・受託開発する。

日本キヤリア株式会社（2024年5月に東芝キヤリアから改称）は1999年に東芝の空調・設備事業部と米キヤリア社の合弁で営業開始、東京都品川区大崎に本社を置く空調機器メーカー。業務用エアコンやチラー、換気扇、エコキュート・業務用給湯機を開発・製造する。2022年8月、東芝が保有株式の大半を売却し米Carrier Global傘下となった。静岡県富士市や岡山県津山市などに事業所を構える。

1943年（昭和18年）創業、東京都千代田区に本社を置く小型モーター・精密ポンプメーカー。小型電子機器向けDCファンモータ（軸流・ブロワ）およびスキャナ・バーコードリーダ向けDCスピンドルモータの設計・開発・販売と、生産設備向け超精密ピエゾポンプの設計・開発・製造・販売までを自社一貫体制で行う。ISO9001・ISO14001・IATF16949の認証を取得し、車載・民生・産業機器向けに小型・薄型ファンモータを供給している。

埼玉県所沢市のトロイダルトランス・トロイダルコイル専門メーカー。自動巻線機では製造困難な特殊形状のトランスを独自の巻線機で量産できるのが強み。パチンコ等遊技機用トランスのほか、オゾン溶液生成装置も手掛けている。

日本高圧電気株式会社は、創業者・高岡正次が発明した「高岡碍子型開閉器」を原点とする高圧受配電機器のメーカー。戦後の電力需要拡大とともに歩み、高圧開閉器をはじめとする電力機器を開発・製造している。

日本工装株式会社（KOSO）は流体制御機器のメーカー。調節弁（コントロールバルブ）を主力に、プロセス制御機器や流量制御機器を開発・製造し、KOSOグループの中核として発電・石油化学などのプラントに供給している。

東京都世田谷区に本社を置くコネクタ専業メーカー。1983年設立。精密コネクタ、特殊コネクタ、高電流コネクタ、半導体用コネクタ(ソケット)、高周波コネクタなどの設計・製造・販売を、コネクタ一般・半導体コネクター・高周波・輸出入の4グループ体制で手掛ける。電子部品・材料の輸出入も行う。

日本コンクリート工業株式会社（日コン）は東京都に本社を置くコンクリート製品メーカー。電柱に使うコンクリートポールと基礎杭のパイル（PHC杭）を主力に、各種プレキャスト製品を製造し、海外事業も展開している。

金属切断用のバンドソー（帯のこ）を製造する会社で、本社は群馬県太田市龍舞町。コバルトハイス鋼の刃部と特殊鋼の胴部を電子ビーム溶接で接合したハイブリッド系のバンドソーや、H形鋼・パイプなどの重切削向けの刃、切削オイルを製品案内に掲載している。製品は選定表を用意し、用途に応じて刃を選べるようにしている。

日本シーム工業株式会社は兵庫県西脇市に本社・工場を置く電気配線資材メーカーで、可とう電線管（フレキシブルチューブ）とボックスコネクタを自社製造している。1968年6月にジャパンフレックス株式会社として設立され、1982年4月に現社名へ商号変更。SUSFX・MASフレキ・防水フレキ・ステンレスフレキ・メカフレキなど金属製・樹脂製のフレキシブルチューブを幅広く手掛け、大阪・関東・東北・九州・名古屋に営業所を持つ。

日本ジッパーチュービング株式会社は兵庫県神戸市に本社を置く配線保護材のメーカー。ファスナーで開閉できる配線結束保護チューブを主力に、EMI対策部品や電磁波シールド材を開発・製造している。カスタマイズ対応と自社の検査・分析体制を強みとし、機器内配線の保護とノイズ対策の両面を手掛ける。

日本ジー・ティー株式会社は昭和38年設立、東京都目黒区に本社を置くサーモスタットメーカー（資本金3,500万円、従業員149名／グループ294名）。バイメタルサーモスタットや温度過昇防止装置、自動温度調節器を製造し、金属プレスや電気機器も手掛けている。

日本スタビライザー工業株式会社（英文名: Japan Stabilizer Industry Co.、通称N・SIC）は、1978年設立の直流・交流安定化電源の専門メーカーで、本社は大阪市都島区、製造拠点として兵庫県丹波篠山市に兵庫工場を持つ。スタビトロン方式・シリーズ方式の直流電源から中高圧・超高圧直流定電圧電源、可変型スイッチング電源、交流安定化電源まで幅広い型式を自社設計・製造しており、故障の少なさに定評がある。

日本スピンドル製造株式会社は兵庫県尼崎市に本社を置く産業機械メーカーで、住友重機械工業株式会社の完全子会社（2010年に完全子会社化、東証・大証上場は廃止）。集塵・環境装置やスピニングマシンなどの板金加工機械、精密空調・クーリングタワーなど、幅広い分野の生産設備を開発・製造している。

日本スプリューはスクリューインサートを製造販売するメーカー。軽合金や鋳鉄、樹脂などのめねじの強化や、不良・破損したねじ穴の補修に使うインサートを、ステンレスやりん青銅、インコネルなどの材質、長さ違いで展開している。

日本精器株式会社は1955年設立、2025年に70周年を迎えた空気圧機器メーカー。「空気圧の価値」を追求し、電磁弁やシリンダ・アクチュエータ、エアドライヤなどの空気圧機器を開発・製造している。

日本精工株式会社（NSK）は東京都品川区に本社を置く機械部品メーカー。日本で初めて軸受（ベアリング）の国産化に成功した企業で、産業機械用ベアリング、ボールねじや直動案内機器、電動パワーステアリングなどの自動車部品を開発・製造し、世界各国に生産販売網を持つ。

日本製鋼所（JSW）は1907年創業、1950年設立で、本社は東京都品川区大崎にある。素形材・エネルギー事業と産業機械事業を柱とし、射出成形機をはじめ多様な機械製品を製造する。「素材とメカトロニクスの総合企業」を掲げ、東証に上場している。

日本製線株式会社（英文名Nippon Seisen Cable, Ltd.）は1938年7月15日設立、東京都港区新橋に本社を置く電線・ケーブルメーカーで、LANケーブル・光ファイバケーブルなどの情報配線製品、ガラス管/セラミック管/マイクロヒューズ、耐熱・自己融着性などの巻線（マグネットワイヤー）を自社開発・製造する。2026年3月期の連結売上高は152億円（単独111億円）、グループ従業員871名。香港・中国（東莞）・シンガポール・フィリピンに製造・販売関連会社を持ち、国内子会社として筑波電器株式会社がある。

日本セック株式会社は富山県射水市に本社を置くLED情報表示機器メーカーで、駅・道路・工場などで使われるLED式情報表示板（電光掲示板）や生産進捗管理板、LEDパネルモジュール、電波時計式の自動時刻修正システムなどを自社で開発・設計・製造・販売している。1979年8月にセト電子工業株式会社として設立され、1984年に営業子会社として日本セック株式会社を設立、2011年8月にセト電子工業が日本セックを吸収合併し商号を『日本セック株式会社』に変更した。資本金5,000万円、社員39名（公式サイト記載）で、本社（富山県射水市）のほか東京・大阪・名古屋に営業所を持つ。

日本ダイヤバルブ株式会社は1955年設立、西華産業の完全子会社（2005年子会社化）のバルブメーカー。ダイヤフラムバルブを主力に、ボールバルブやバタフライバルブ、サニタリー製品も製造し、国内外のネットワークを通じて薬液・流体の制御用途に供給している。

日本地工株式会社は「人の真似をしない、オリジナリティーの追求」を掲げる土木資材メーカー。地中埋設用資材やアンカー・基礎材、土木用金物を製造し、全国に事業所と製造施設、グループ会社を展開している。

1942年創業、キュービクル式高圧受電設備（自家用電気工作物）を専門とするメーカー。大阪府堺市の自社工場で設計・製造を一貫して行い、佐川急便やラウンドワンなど大手企業への納入実績を持つ。制御機器、各種配電盤、操作盤、自動化装置の製造・販売を祖業とし、キュービクルの小型化にも早くから取り組んできた。

日本電子株式会社（JEOL）は1949年創立、東京都昭島市に本社を置く理科学機器メーカー（従業員3,731名、売上高1,793億円、海外売上比率67.2%）。電子顕微鏡（TEM・SEM）や核磁気共鳴装置、質量分析計、半導体装置を開発・製造している。

日本電色工業株式会社は色と光の計測機器のパイオニア。色差計・分光測色計や光沢計、濁度計、ヘーズメータ、輝度計などの光学測定器を開発・製造し、材料や製品の色・外観評価を担っている。

日本電針株式会社はコンタクトプローブのメーカー。基板や電子部品の検査に使うコンタクトプローブと検査治具用部品を開発・製造している。

日本電磁測器株式会社は磁気応用機器のパイオニア。着磁器・脱磁装置を主力に、磁粉探傷などの非破壊検査装置、磁気測定器、厚さ計を開発・製造している。

日本電測株式会社は温度センサーのメーカー。熱電対や測温抵抗体を主力に、用途に合わせた温度センサーを製造し、センサーの校正も手掛けている。「温故知新」を掲げ、時代に合わせて製品を更新し続けている。

日本電熱株式会社は1946年設立、長野県安曇野市に本社を置く産業用ヒーターのメーカー。2018年にエア・ウォーターが持株会社ニチネツホールディングスの全株式を取得し、同グループの一員となった。シーズヒーターやカートリッジヒーターを主力に、防爆ヒーターや電気ボイラー、温度制御機器を開発・製造し、コーポレートブランド「エアリス」で熱風加熱の製品も展開している。

日本トムソンは1950年設立、東京都港区に本社を置く軸受メーカー。IKOブランドで針状ころ軸受（ニードルベアリング）と直動案内機器「リニアウェイ」、位置決めテーブルなどのメカトロ製品を開発・製造する。針状ころ軸受の国産化を先駆けた企業で、国内外に生産販売拠点を持つ。

日本度器は大阪府泉南市に本社を置く計測器メーカー。売上の約8割を巻尺類が占めると報じられている。

株式会社日本ネットワークサポートは大阪市中央区に本社を置く関西電力グループの企業で、電力設備資材のメーカー。2005年、関西電力グループの企業再編により日本アーム・近畿コンクリート工業・大トーの3社が統合して発足した。電力設備用金物、がいし、コンクリート製品を製造し、配電設備の建設に使う資材を供給している。

日本パルス工業株式会社は1970年設立、東京都中野区に本社を置く絶縁デバイスメーカー。DCPT（直流電流センサ）、アイソレーションアンプ、パルストランス・高低周波トランス・リアクトルなどを自社で開発・製造・販売している。鉄道車両や電力送電設備、エレベータ、半導体製造装置向けなど、高い絶縁信頼性が求められるインフラ・パワエレ機器分野を主戦場とし、SiC-FET素子用ゲートドライバーの開発・製造・販売も手がけている。

日本ヒルティ株式会社はリヒテンシュタイン公国に本拠を置くHiltiグループの日本法人。建設現場向けの電動工具、アンカー・固定金具、レーザー墨出し器などの測定機器、耐火・消火設備を供給し、工具とファスニングを組み合わせた施工ソリューションを提供している。

日本ヒーター株式会社は1924年創業、1948年設立の産業用電気ヒーターメーカーで、本社所在地は東京都港区白金台、事業所は東京都大田区京浜島にあります。液体加熱用・気体加熱用・金属加熱用ヒーター、温度調節器などの温調機器、電熱部品を製造しています。一般消費者向け完成品は扱わないと明記しています。

日本ピスコ（PISCO）は長野県岡谷市に本社を置く空気圧機器メーカー。ワンタッチ継手をはじめとする空気圧継手とウレタン・ナイロンチューブを主力に、真空エジェクタや吸着パッドなどの真空機器、空気圧補助機器を開発・製造している。伊那市の工場群も含め、自動化ラインの配管・吸着まわりを幅広くカバーする。

日本フェンオール株式会社は1961年、米FENWAL社・三井物産・日本電熱の合弁で設立された熱制御技術のメーカー。防災事業では火災検知器・ガス消火システムなどを工場・プラント・半導体工場・原子力発電所向けに供給し、半導体製造装置向けの温度調節器・ヒータープレートも手掛ける。プリント基板実装(PWBA)の受託や人工腎臓透析装置などの医療機器事業も展開する。東証スタンダード上場(証券コード6870)。

日本フォームサービス株式会社（ブランド名フォービス）は1956年設立、東京都江東区亀戸に本社を置く筐体・ラックメーカー。19インチラックやデータセンター用筐体を主力に、液浸冷却装置、医療・産業用の筐体を開発・製造する。2019年の会計不祥事を経て2021年にJASDAQ上場廃止・創業家によるMBOで非上場化し、2022年にはグループ会社フォービステクノ・フォービスリンクを吸収合併した。

日本フレックス工業は1962年設立、兵庫県伊丹市に本社を置くコントロールケーブル専業メーカー。ブレーキやクラッチ、窓昇降、シート操作などの「押す・引く」動作を伝えるケーブルを、自動車・二輪車、農業機械・建設機械、自転車、事務機器、福祉機器など幅広い分野向けに製造・販売する。創業以来60年以上にわたりフレキシブルケーブルの開発・製造に特化してきた。

日本フローコントロール株式会社は1987年（昭和62年）10月設立、東京都千代田区に本社を置く計測・分析機器の販売会社。流量計や圧力計測機器、輸入分析機器を扱い、大阪・名古屋・福岡の営業所と東京・名古屋の技術センターで対応している。

株式会社日本フローセルは流体計測制御機器のメーカー。面積式流量計（フローセル）を主力に、定流量弁や各種流体制御機器を製造し、水・油・空気の流量を見る・一定に保つ用途に供給している。

日本ブロアー株式会社は昭和28年創業の電子冷却機器メーカー。日本で初めて電子機器用ファンを発売した電子冷却のパイオニアで、ペルチェ素子（電子冷却素子）や冷却ファン、PCM蓄熱材などの熱対策部品を開発・製造し、標準品に加えて特注仕様にも対応している。

日本ベアリング株式会社（NB）は新潟県小千谷市に本社を置く直動機器メーカー。スライドガイドやスライドウェイなどの直動案内機器、ボールスプライン、リニアブッシュを製造している。価格・品質・納期・コミュニケーション力の最大化を掲げ、国内外の装置メーカーに供給する。

日本無機株式会社は1939年設立（旧称・日東硝子綿工業）のエアフィルタメーカー。HEPAフィルタをはじめとする各種エアフィルタを主力に、クリーンルーム機器やエアシャワーを開発・製造し、半導体・医薬・医療の清浄環境を支えている。2009年10月にダイキン工業の完全子会社となり、現在はダイキングループの一員。

日本無線株式会社（JRC）は1915年創立、東京都中野区に本社を置く情報通信機械器具製造業のメーカーで、日清紡ホールディングス株式会社の子会社。船舶用レーダー・航海機器・通信機器などのマリンシステム事業、防災情報システムや気象レーダーなどのソリューション事業、防衛省向け無線応用機器を扱う特機事業、車載機器や業務用無線機を扱うコネクテッドシステム事業を展開している。長野日本無線株式会社・上田日本無線株式会社などのグループ会社を持ち、上田日本無線が超音波医療機器を担う。

日本レヂボンは研削砥石を中心とする工具メーカー。公式サイトでは、削る・磨く・切るの用途別に製品を展開し、アートディスクやウルトラディスクなどの砥石、NCAブランドの製品、コンポジット事業を掲げている。国内外に拠点を持つ。

日本連続端子株式会社は1976年設立、山形県天童市に生産拠点（山形工場・第二工場）を置く配線接続機器メーカー。端子圧着用のアプリケーターや圧着機、刃型、ワイヤーハーネス生産設備、モジュラーコネクタ、樹脂成形品・金型などを製造している。

株式会社ニューエラーは1939年設立、大阪府大阪市生野区に本社を置くメーカー。自動車用電装製品事業を皮切りに、シリンダやバルブなどの空気圧機器製品事業、電子制御製品事業へと多分野に事業を広げ、世界120カ国以上へ輸出するなど海外ネットワークを持ってグローバルに展開している。

布目電機株式会社は、愛知県名古屋市中川区に本社を置く変圧器（トランス）・制御盤（電源盤・分電盤）の設計・製造メーカー。1973年に布目電機製作所として創業し、1983年10月に法人化した。UL508A認定工場を含む複数の生産拠点を持ち、UL508A制御盤の製作実績は3,000面以上、海外規格対応は25年以上に及ぶ。半導体製造装置、工作機械、産業用機械、自動車関連など幅広い業界向けにカスタム・オーダーメイド製品を供給している。

株式会社ネオフレックスは1974年設立、福岡県朝倉郡筑前町に本社を置く電線保護管・ケーブル関連メーカー兼専門商社。可とう性のある電線保護管「NEOFLEX」シリーズやフレキシブルチューブ、コネクタの製造・研究開発を行うとともに、電線・電設資材の卸売販売も手がける。工作機械・半導体製造装置向けハーネスケーブルの製造も行う。

福井県鯖江市の電池メーカー「株式会社ネクセル（NEXcell）」。ニッケル水素電池・リチウムイオン電池などオリジナル電池パックの設計・製造・OEM受託のほか、LED照明器具やパソコン周辺機器、プラスチック加工・金型の受託加工も手がける。2006年設立、資本金800万円。

ネミコン株式会社は1969年に三成電気として創業したロータリーエンコーダのトップブランドで、2009年にアバゴ・テクノロジー傘下となり、2016年の同社とブロードコムの統合以降はブロードコム(Broadcom)グループの一員である。独創的かつ緻密な製造技術で高性能・高精度・ローコストを実現したロータリーエンコーダと位置検出センサを製造し、超高層ビルのエレベータから精密加工機、産業用ロボットまで幅広く使われている。

能美防災株式会社は東京都千代田区に本社を置く防災システムメーカーで、セコム株式会社が過半数（約52%）を出資する連結子会社。東証プライム上場。自動火災報知設備とスプリンクラーなどの消火設備を主力に、トンネルや文化財向けの防災システムを開発・製造し、設計から施工・保守までを全国の支社・営業所で手掛けている。

株式会社ノーケンは1965年7月30日設立、東京・大阪の二本社制をとる、レベルセンサ（液面計）を中心とした計測・制御用センサの開発・設計・製造・販売を主業務とする日本のメーカーで、業界シェアNo.1を謳う。リード式・振動式・音叉式・静電容量式・ミリ波レーダー式など多様な原理のレベルセンサ／レベルスイッチのほか、プロセス用ガス分析計や流量計も手がけ、従業員約230名（同社サイト情報）。シーメンスのフィールド機器・制御システムの国内取扱いも行う。

ノーブル無線株式会社は東京都三鷹市野崎に本社を置く高周波同軸コネクタメーカー。昭和28年(1953年)創業、資本金3900万円、代表取締役川上晃賢。放送・衛星放送受信機器、マイクロ波回線機器、移動無線機器向けの同軸コネクタ及び高周波伝送機器を、山梨県内の一宮工場・明野工場で製造販売している。