メーカー一覧

株式会社日本オイルポンプ（NOP）はポンプメーカー。トロコイドポンプを主力に、油圧・燃焼・水用のポンプと油圧モーター、それらを組み合わせたポンプユニットの設計・開発・製造を手掛けている。

日本オートマチックマシン株式会社（JAM）は1932年創業、東京都大田区に本社を置くコネクタ・圧着機械の専業メーカー。自動車用コネクタ（2.0mmピッチ）、ボードtoワイヤー／ボードイン／ワイヤーtoワイヤーコネクタ、各種端子、FAKRA等の高周波コネクタ、FFC/FPCコネクタまで幅広いラインナップを、オーダーメイドから汎用品・OEMまで一貫して開発・生産する。自社開発の自動端子圧着機・アプリケータでもシェアを持ち、コネクタ加工用アプリケータ／半自動・全自動圧着機、精密プレス、精密バイス、面取機など周辺機器も製造販売しており、部品とその加工設備を垂直統合で供給できる点が強み。横浜・原町・端子・いわきの国内4事業所に加え、シンガポール・香港・中国・タイ・マレーシア・インド・米国・欧州（スイス）など海外に生産・販売拠点を展開し、自動車部品業界向け品質規格IATF16949認証も取得済み。

日本カノマックス株式会社は大阪府に本社を置く計測機器メーカー。風速計・気流計測器を主力に、粉じん計やパーティクルカウンタなどの微粒子計測器、ガスモニターや室内空気環境計測器を開発・製造し、クリーンルームや作業環境の計測を担っている。

日本カーネルシステム株式会社は太陽光発電（PV）関連の計測・試験機器を自社開発・製造するメーカー。I-V曲線測定機器、MPPT充電器、遠隔監視装置、マルチ交流電源装置、漏電遮断器試験システム、ペロブスカイト太陽電池シミュレータなど、ハードウェアと制御・分析ソフトウェアを統合して提供する。

日本キスラー株式会社はスイス・ヴィンタートゥールに本社を置く同族経営の計測機器メーカー Kistler の日本法人。圧力・力・トルク・加速度の動的計測を専門とし、圧電センサや力・トルクセンサ、計測システムを供給している。

東京都立川市の技術開発企業。音声・楽音コーデック、エコーキャンセラ、ノイズキャンセラ、緊急地震速報システムなど、音声信号処理関連の技術・モジュールを研究開発・受託開発する。

日本キヤリア株式会社（2024年5月に東芝キヤリアから改称）は1999年に東芝の空調・設備事業部と米キヤリア社の合弁で営業開始、東京都品川区大崎に本社を置く空調機器メーカー。業務用エアコンやチラー、換気扇、エコキュート・業務用給湯機を開発・製造する。2022年8月、東芝が保有株式の大半を売却し米Carrier Global傘下となった。静岡県富士市や岡山県津山市などに事業所を構える。

1938年設立、東証スタンダード上場（証券コード6356）のバルブアクチュエータ・歯車・減速機メーカー。原子力・火力発電所や上下水道、石油化学プラント、船舶向けにバルブ開閉装置やスクリュージャッキ、ミキサーなどを製造・販売する。2015年の敵対的買収を経て株式会社成和が経営権を握り、現在は同社の子会社（出資比率約39%）。

日本ケミコンは1931年創業、東京都品川区に本社を置く電子部品メーカー。アルミ電解コンデンサで世界最大手の一角を占め、導電性高分子を使った固体電解コンデンサ、MLCC、フィルムコンデンサ、チョークコイル、バリスタを手掛ける。太陽光・風力発電、インバータ、車載充電器といったパワーエレクトロニクス分野を主戦場としている。

東京都世田谷区に本社を置くコネクタ専業メーカー。1983年設立。精密コネクタ、特殊コネクタ、高電流コネクタ、半導体用コネクタ(ソケット)、高周波コネクタなどの設計・製造・販売を、コネクタ一般・半導体コネクター・高周波・輸出入の4グループ体制で手掛ける。電子部品・材料の輸出入も行う。

日本コンクリート工業株式会社（日コン）は東京都に本社を置くコンクリート製品メーカー。電柱に使うコンクリートポールと基礎杭のパイル（PHC杭）を主力に、各種プレキャスト製品を製造し、海外事業も展開している。

日本サブコントラクトは1994年設立、東京都台東区浅草橋に本社を置くカスタム液晶(LCD)パネル・LCDモジュールの企画・設計・販売を手掛けるファブレスメーカー。国内外の複数の液晶パネル製造工場を活用しつつ、埼玉県加須市の自社検査センターで受入検査・解析を行うことで、日本国内の品質基準を満たす製品供給を強みとしている。計測機器・住宅設備・産業装置向けに1,200種類以上のカスタムLCD実績を持つほか、1.54〜10.1インチの中小型ディスプレイを標準品としてラインナップし、香港に現地法人JS Component HK Limitedを置く。

金属切断用のバンドソー（帯のこ）を製造する会社で、本社は群馬県太田市龍舞町。コバルトハイス鋼の刃部と特殊鋼の胴部を電子ビーム溶接で接合したハイブリッド系のバンドソーや、H形鋼・パイプなどの重切削向けの刃、切削オイルを製品案内に掲載している。製品は選定表を用意し、用途に応じて刃を選べるようにしている。

日本サーモ株式会社は、1962年設立・神奈川県横浜市に本社を置くサーキットプロテクタ（自己復帰式電流保護素子）とサーモスタットの専業メーカー。研究開発から金型製造・プレス加工・鋳造・組立までの一貫生産体制を持ち、UL・CSA・TUV(EN)認証を取得した製品をコンピュータ、放送機器、医療機器、電源、通信、交通制御などに供給している。関西営業所（大阪）・山形営業所工場も展開し、代理店を介さず直販体制をとっている。

日本シイエムケイ株式会社(CMK Corporation)は、1959年に個人創業、1961年に法人化(中央銘板工業株式会社)し、1984年に現社名へ商号変更したプリント配線板専業メーカー。本社は東京都新宿区西新宿。東京証券取引所プライム市場に上場(証券コード6958)。車載・高速通信・産業機器向けの高多層基板、ビルドアップ基板、フレキシブル基板、半導体パッケージサブストレートなどを、タイ・中国の海外拠点を含めて設計・製造している。

日本シーム工業株式会社は兵庫県西脇市に本社・工場を置く電気配線資材メーカーで、可とう電線管（フレキシブルチューブ）とボックスコネクタを自社製造している。1968年6月にジャパンフレックス株式会社として設立され、1982年4月に現社名へ商号変更。SUSFX・MASフレキ・防水フレキ・ステンレスフレキ・メカフレキなど金属製・樹脂製のフレキシブルチューブを幅広く手掛け、大阪・関東・東北・九州・名古屋に営業所を持つ。

日本ジッパーチュービング株式会社は兵庫県神戸市に本社を置く配線保護材のメーカー。ファスナーで開閉できる配線結束保護チューブを主力に、EMI対策部品や電磁波シールド材を開発・製造している。カスタマイズ対応と自社の検査・分析体制を強みとし、機器内配線の保護とノイズ対策の両面を手掛ける。

日本スタビライザー工業株式会社（英文名: Japan Stabilizer Industry Co.、通称N・SIC）は、1978年設立の直流・交流安定化電源の専門メーカーで、本社は大阪市都島区、製造拠点として兵庫県丹波篠山市に兵庫工場を持つ。スタビトロン方式・シリーズ方式の直流電源から中高圧・超高圧直流定電圧電源、可変型スイッチング電源、交流安定化電源まで幅広い型式を自社設計・製造しており、故障の少なさに定評がある。

日本スピンドル製造株式会社は兵庫県尼崎市に本社を置く産業機械メーカーで、住友重機械工業株式会社の完全子会社（2010年に完全子会社化、東証・大証上場は廃止）。集塵・環境装置やスピニングマシンなどの板金加工機械、精密空調・クーリングタワーなど、幅広い分野の生産設備を開発・製造している。

日本スプリューはスクリューインサートを製造販売するメーカー。軽合金や鋳鉄、樹脂などのめねじの強化や、不良・破損したねじ穴の補修に使うインサートを、ステンレスやりん青銅、インコネルなどの材質、長さ違いで展開している。

日本セック株式会社は富山県射水市に本社を置くLED情報表示機器メーカーで、駅・道路・工場などで使われるLED式情報表示板（電光掲示板）や生産進捗管理板、LEDパネルモジュール、電波時計式の自動時刻修正システムなどを自社で開発・設計・製造・販売している。1979年8月にセト電子工業株式会社として設立され、1984年に営業子会社として日本セック株式会社を設立、2011年8月にセト電子工業が日本セックを吸収合併し商号を『日本セック株式会社』に変更した。資本金5,000万円、社員39名（公式サイト記載）で、本社（富山県射水市）のほか東京・大阪・名古屋に営業所を持つ。

日本セラミック株式会社（ブランド名NICERA）は、1975年設立・鳥取県鳥取市に本社を置く東証プライム上場のセンサ専業メーカー。焦電型赤外線センサで世界トップシェアを誇り、超音波センサ・電流センサ・ホール素子・センサユニット等のモジュール製品を自動車、家電、住宅・店舗設備向けに開発・製造・販売している。

日本ゼオンは創業76周年、東証プライム上場（証券コード4205）の総合化学メーカーである。エラストマー素材事業（合成ゴム・合成ラテックス）と高機能材料事業を展開し、電池材料（リチウムイオン二次電池材料）や電子材料、光学フィルムも製造販売する。連結売上高4,120億円、グループ18カ国・地域56社。

日本タングステン株式会社は1932年設立、福岡市博多区に本社を置くタングステン系材料メーカー。電機部品事業で電気接点・電極・タングステン線・銅/銀タングステン合金を、機械部品事業で超硬工具・磁気ヘッド基板・自動化省力化機器（NTダイカッター等）を製造する。東証スタンダードおよび福証本則に上場（証券コード6998）。

日本ダイヤバルブ株式会社は1955年設立、西華産業の完全子会社（2005年子会社化）のバルブメーカー。ダイヤフラムバルブを主力に、ボールバルブやバタフライバルブ、サニタリー製品も製造し、国内外のネットワークを通じて薬液・流体の制御用途に供給している。

日本トムソンは1950年設立、東京都港区に本社を置く軸受メーカー。IKOブランドで針状ころ軸受（ニードルベアリング）と直動案内機器「リニアウェイ」、位置決めテーブルなどのメカトロ製品を開発・製造する。針状ころ軸受の国産化を先駆けた企業で、国内外に生産販売拠点を持つ。

株式会社日本ネットワークサポートは大阪市中央区に本社を置く関西電力グループの企業で、電力設備資材のメーカー。2005年、関西電力グループの企業再編により日本アーム・近畿コンクリート工業・大トーの3社が統合して発足した。電力設備用金物、がいし、コンクリート製品を製造し、配電設備の建設に使う資材を供給している。

日本パルス工業株式会社は1970年設立、東京都中野区に本社を置く絶縁デバイスメーカー。DCPT（直流電流センサ）、アイソレーションアンプ、パルストランス・高低周波トランス・リアクトルなどを自社で開発・製造・販売している。鉄道車両や電力送電設備、エレベータ、半導体製造装置向けなど、高い絶縁信頼性が求められるインフラ・パワエレ機器分野を主戦場とし、SiC-FET素子用ゲートドライバーの開発・製造・販売も手がけている。

日本ヒルティ株式会社はリヒテンシュタイン公国に本拠を置くHiltiグループの日本法人。建設現場向けの電動工具、アンカー・固定金具、レーザー墨出し器などの測定機器、耐火・消火設備を供給し、工具とファスニングを組み合わせた施工ソリューションを提供している。

日本ヒーター株式会社は1924年創業、1948年設立の産業用電気ヒーターメーカーで、本社所在地は東京都港区白金台、事業所は東京都大田区京浜島にあります。液体加熱用・気体加熱用・金属加熱用ヒーター、温度調節器などの温調機器、電熱部品を製造しています。一般消費者向け完成品は扱わないと明記しています。

日本ピスコ（PISCO）は長野県岡谷市に本社を置く空気圧機器メーカー。ワンタッチ継手をはじめとする空気圧継手とウレタン・ナイロンチューブを主力に、真空エジェクタや吸着パッドなどの真空機器、空気圧補助機器を開発・製造している。伊那市の工場群も含め、自動化ラインの配管・吸着まわりを幅広くカバーする。

日本フェンオール株式会社は1961年、米FENWAL社・三井物産・日本電熱の合弁で設立された熱制御技術のメーカー。防災事業では火災検知器・ガス消火システムなどを工場・プラント・半導体工場・原子力発電所向けに供給し、半導体製造装置向けの温度調節器・ヒータープレートも手掛ける。プリント基板実装(PWBA)の受託や人工腎臓透析装置などの医療機器事業も展開する。東証スタンダード上場(証券コード6870)。

日本フォームサービス株式会社（ブランド名フォービス）は1956年設立、東京都江東区亀戸に本社を置く筐体・ラックメーカー。19インチラックやデータセンター用筐体を主力に、液浸冷却装置、医療・産業用の筐体を開発・製造する。2019年の会計不祥事を経て2021年にJASDAQ上場廃止・創業家によるMBOで非上場化し、2022年にはグループ会社フォービステクノ・フォービスリンクを吸収合併した。

日本フレックス工業は1962年設立、兵庫県伊丹市に本社を置くコントロールケーブル専業メーカー。ブレーキやクラッチ、窓昇降、シート操作などの「押す・引く」動作を伝えるケーブルを、自動車・二輪車、農業機械・建設機械、自転車、事務機器、福祉機器など幅広い分野向けに製造・販売する。創業以来60年以上にわたりフレキシブルケーブルの開発・製造に特化してきた。

日本フローコントロール株式会社は1987年（昭和62年）10月設立、東京都千代田区に本社を置く計測・分析機器の販売会社。流量計や圧力計測機器、輸入分析機器を扱い、大阪・名古屋・福岡の営業所と東京・名古屋の技術センターで対応している。

株式会社日本フローセルは流体計測制御機器のメーカー。面積式流量計（フローセル）を主力に、定流量弁や各種流体制御機器を製造し、水・油・空気の流量を見る・一定に保つ用途に供給している。

真空ポンプ・ブロワー・コンプレッサーを製造するドイツBusch社の日本法人。食品・製薬・自動車・輸送など幅広い業界向けに真空システムとサービスを提供する、真空技術のグローバルリーダー企業のワンストップサプライヤー。1963年創業の実績を持つ、グローバルな真空技術ブランドの日本法人である。

日本ブロアー株式会社は昭和28年創業の電子冷却機器メーカー。日本で初めて電子機器用ファンを発売した電子冷却のパイオニアで、ペルチェ素子（電子冷却素子）や冷却ファン、PCM蓄熱材などの熱対策部品を開発・製造し、標準品に加えて特注仕様にも対応している。

1979年設立、東京都大田区鵜の木に本社を置く産業用ミニプリンターのリーディングカンパニー。キオスクプリンターやPOSプリンターなどの開発・製造・販売のほか、専用電源ユニットや用紙・リボン等の消耗品も取り扱う。2004年に東証JASDAQスタンダードに上場し、2022年の東証市場再編で東証スタンダード市場に移行した。

日本ベアリング株式会社（NB）は新潟県小千谷市に本社を置く直動機器メーカー。スライドガイドやスライドウェイなどの直動案内機器、ボールスプライン、リニアブッシュを製造している。価格・品質・納期・コミュニケーション力の最大化を掲げ、国内外の装置メーカーに供給する。

ホイストクレーンの設計・製造・メンテナンスまで一貫対応するトータルメーカー。ものづくり現場での運搬作業を安全かつ効率的に行うための運搬システムを提供する専業メーカーで、全国に拠点を展開している。拠点・組織図等を公開し、製造業現場の安全な運搬作業を支えている。

茨城県のはんだこて専門メーカー。はんだこてやこて先、周辺機器、ボンペン、SMT関連製品を製造し、「はんだこての世界標準品(デファクト・スタンダード)」を目指して、日本のみならずアジアやヨーロッパでも広く愛用されている。デファクトスタンダード化を経営戦略の一端に掲げ、市場ニーズを的確に捉えた商品開発を進めている。

日本メンブレンは1988年創業、東京都大田区に本社を置くメンブレンスイッチメーカー。各種電子機器用メンブレンスイッチ・シートスイッチやカスタム操作パネル、キーボードを設計から量産・検査まで一貫生産している。

日本レヂボンは研削砥石を中心とする工具メーカー。公式サイトでは、削る・磨く・切るの用途別に製品を展開し、アートディスクやウルトラディスクなどの砥石、NCAブランドの製品、コンポジット事業を掲げている。国内外に拠点を持つ。

1915年設立、東京都江東区に本店を置く東証プライム上場企業(証券コード4092、1949年上場)。リン製品・クロム塩類で高いシェアを持つ無機薬品メーカーだが、電子セラミック材料・半導体材料・電池材料・回路材料も製品ラインとして自社製造している。

日本圧着端子製造（JST）は、大阪に本社を置く圧着端子・コネクタの世界大手メーカー。電線対基板・基板対基板・FFC/FPCコネクタや圧着端子に加え、圧着工具・アプリケータまで一貫して提供する。自動車、家電、産業機器など幅広い分野で採用され、米州（JST Sales America）・欧州・アジアに販売・生産拠点を展開するグローバル企業。

日本地工株式会社は「人の真似をしない、オリジナリティーの追求」を掲げる土木資材メーカー。地中埋設用資材やアンカー・基礎材、土木用金物を製造し、全国に事業所と製造施設、グループ会社を展開している。

日本工装株式会社（KOSO）は流体制御機器のメーカー。調節弁（コントロールバルブ）を主力に、プロセス制御機器や流量制御機器を開発・製造し、KOSOグループの中核として発電・石油化学などのプラントに供給している。

日本度器は大阪府泉南市に本社を置く計測器メーカー。売上の約8割を巻尺類が占めると報じられている。

日本抵抗器製作所（JRM）は1935年に東京・品川で日本抵抗器研究所として創業し、1943年に富山県城端町（現南砺市）で有限会社日本抵抗器製作所を設立した抵抗器専業メーカー。1964年に東証へ上場（現東証スタンダード、証券コード6977）。プリント基板実装タイプやセメント封入箱形タイプ、シャント抵抗器、精密巻線抵抗器のほか、センサ・ポテンショメーター、ハイブリッドICも展開し、自動車・産業機器向けに供給する。中国上海に生産拠点を持つ。

埼玉県所沢市のトロイダルトランス・トロイダルコイル専門メーカー。自動巻線機では製造困難な特殊形状のトランスを独自の巻線機で量産できるのが強み。パチンコ等遊技機用トランスのほか、オゾン溶液生成装置も手掛けている。

日本海コンクリート工業株式会社は1953年、北陸電力が設立した富山市に本社・工場を置くコンクリート二次製品メーカーで、現在も北陸電力グループの一員。電柱用のコンクリートポールや基礎杭のパイルを製造し、金沢・上越などの営業所を通じて北陸地方を中心に供給している。

日本無機株式会社は1939年設立（旧称・日東硝子綿工業）のエアフィルタメーカー。HEPAフィルタをはじめとする各種エアフィルタを主力に、クリーンルーム機器やエアシャワーを開発・製造し、半導体・医薬・医療の清浄環境を支えている。2009年10月にダイキン工業の完全子会社となり、現在はダイキングループの一員。

日本無線株式会社（JRC）は1915年創立、東京都中野区に本社を置く情報通信機械器具製造業のメーカーで、日清紡ホールディングス株式会社の子会社。船舶用レーダー・航海機器・通信機器などのマリンシステム事業、防災情報システムや気象レーダーなどのソリューション事業、防衛省向け無線応用機器を扱う特機事業、車載機器や業務用無線機を扱うコネクテッドシステム事業を展開している。長野日本無線株式会社・上田日本無線株式会社などのグループ会社を持ち、上田日本無線が超音波医療機器を担う。

日本端子は1960年設立、神奈川県平塚市に本社を置くコネクタ・端子メーカー。基板対電線・電線対電線のコネクタと連鎖端子を主力に、それらを圧着する圧着機械（アプリケータ）まで手掛ける。自動車と電子機器の分野に供給し、中国・香港・タイ・米国に関連会社を展開している。

日本精器株式会社は1955年設立、2025年に70周年を迎えた空気圧機器メーカー。「空気圧の価値」を追求し、電磁弁やシリンダ・アクチュエータ、エアドライヤなどの空気圧機器を開発・製造している。

日本精工株式会社（NSK）は東京都品川区に本社を置く機械部品メーカー。日本で初めて軸受（ベアリング）の国産化に成功した企業で、産業機械用ベアリング、ボールねじや直動案内機器、電動パワーステアリングなどの自動車部品を開発・製造し、世界各国に生産販売網を持つ。

日本精線は1951年創業、大阪市に本社を置く大同特殊鋼グループのステンレス鋼線・金属繊維メーカー。「より細く、より強く、より精密に」を掲げ、ばね用・ねじ用・金網用などの精密ステンレス鋼線と、独自開発の金属繊維「ナスロン」を国内トップクラスの実績で製造する。ナスロンを用いたメタルフィルターや半導体製造装置向けガスフィルター「NASclean」も展開し、電子機器の精密ばね材料やクリーンルーム用フィルター材として採用されている。

日本航空電子工業（JAE）は1953年創業、東京都渋谷区に本社を置くコネクタ専業メーカー。基板用コネクタ、同軸コネクタ、FPCコネクタ、自動車用コネクタ、光ファイバコネクタ、ICソケット、メモリカードコネクタを揃える。航空機の慣性航法装置など航空宇宙機器も手掛け、民生・通信・自動車・産業の各分野に供給している。

日本製線株式会社（英文名Nippon Seisen Cable, Ltd.）は1938年7月15日設立、東京都港区新橋に本社を置く電線・ケーブルメーカーで、LANケーブル・光ファイバケーブルなどの情報配線製品、ガラス管/セラミック管/マイクロヒューズ、耐熱・自己融着性などの巻線（マグネットワイヤー）を自社開発・製造する。2026年3月期の連結売上高は152億円（単独111億円）、グループ従業員871名。香港・中国（東莞）・シンガポール・フィリピンに製造・販売関連会社を持ち、国内子会社として筑波電器株式会社がある。

日本製鋼所（JSW）は1907年創業、1950年設立で、本社は東京都品川区大崎にある。素形材・エネルギー事業と産業機械事業を柱とし、射出成形機をはじめ多様な機械製品を製造する。「素材とメカトロニクスの総合企業」を掲げ、東証に上場している。

1943年（昭和18年）創業、東京都千代田区に本社を置く小型モーター・精密ポンプメーカー。小型電子機器向けDCファンモータ（軸流・ブロワ）およびスキャナ・バーコードリーダ向けDCスピンドルモータの設計・開発・販売と、生産設備向け超精密ピエゾポンプの設計・開発・製造・販売までを自社一貫体制で行う。ISO9001・ISO14001・IATF16949の認証を取得し、車載・民生・産業機器向けに小型・薄型ファンモータを供給している。

日本連続端子株式会社は1976年設立、山形県天童市に生産拠点（山形工場・第二工場）を置く配線接続機器メーカー。端子圧着用のアプリケーターや圧着機、刃型、ワイヤーハーネス生産設備、モジュラーコネクタ、樹脂成形品・金型などを製造している。

日本電子株式会社（JEOL）は1949年創立、東京都昭島市に本社を置く理科学機器メーカー（従業員3,731名、売上高1,793億円、海外売上比率67.2%）。電子顕微鏡（TEM・SEM）や核磁気共鳴装置、質量分析計、半導体装置を開発・製造している。

日本電機株式会社は東京都大田区矢口に本社を置く制御盤の専業メーカー。金属閉鎖型スイッチギヤ、コントロールセンタ、高圧受変電設備、分電盤・動力盤設備、無線調光システムを自社製造する。

1942年創業、キュービクル式高圧受電設備（自家用電気工作物）を専門とするメーカー。大阪府堺市の自社工場で設計・製造を一貫して行い、佐川急便やラウンドワンなど大手企業への納入実績を持つ。制御機器、各種配電盤、操作盤、自動化装置の製造・販売を祖業とし、キュービクルの小型化にも早くから取り組んできた。

1944年設立、滋賀県大津市に本社を置く東証プライム上場企業(証券コード5214、1973年上場)。特殊ガラスの製造・販売を主業とし、半導体・ディスプレイ・自動車・エネルギー・医療機器など幅広い産業分野向けに板・管・糸・粉末状の特殊ガラスを供給する。

日本電波工業（NDK）は1948年設立、東京都渋谷区に本社を置く水晶デバイスの専業メーカー。水晶振動子・水晶発振器を主力に、周波数シンセサイザ、ミリ波コンバータ、水晶を使った光学製品を手掛ける。人工水晶の育成から一貫生産する体制を持ち、宇宙・インフラ・自動車・モバイル向けに高精度品を供給している。

日本電測株式会社は温度センサーのメーカー。熱電対や測温抵抗体を主力に、用途に合わせた温度センサーを製造し、センサーの校正も手掛けている。「温故知新」を掲げ、時代に合わせて製品を更新し続けている。

日本電熱株式会社は1946年設立、長野県安曇野市に本社を置く産業用ヒーターのメーカー。2018年にエア・ウォーターが持株会社ニチネツホールディングスの全株式を取得し、同グループの一員となった。シーズヒーターやカートリッジヒーターを主力に、防爆ヒーターや電気ボイラー、温度制御機器を開発・製造し、コーポレートブランド「エアリス」で熱風加熱の製品も展開している。

日本電磁測器株式会社は磁気応用機器のパイオニア。着磁器・脱磁装置を主力に、磁粉探傷などの非破壊検査装置、磁気測定器、厚さ計を開発・製造している。

日本電色工業株式会社は色と光の計測機器のパイオニア。色差計・分光測色計や光沢計、濁度計、ヘーズメータ、輝度計などの光学測定器を開発・製造し、材料や製品の色・外観評価を担っている。

日本電針株式会社はコンタクトプローブのメーカー。基板や電子部品の検査に使うコンタクトプローブと検査治具用部品を開発・製造している。

日本高圧電気株式会社は、創業者・高岡正次が発明した「高岡碍子型開閉器」を原点とする高圧受配電機器のメーカー。戦後の電力需要拡大とともに歩み、高圧開閉器をはじめとする電力機器を開発・製造している。

日東シンコー株式会社は1949年創立、福井県坂井市に本社を置く日東電工グループの電気絶縁材料メーカー。モータや変圧器に使う絶縁材料を主力に、樹脂加工品や機能性フィルムを製造している。中国・蘇州にもグループ会社を持つ。

日東化成工業株式会社は1956年に不乾性シーリングコンパウンド「ネオシール」の生産を開始し、1962年に大阪市住吉区帝塚山にて設立された化学メーカー。本社は大阪市阿倍野区、生産拠点は岡山県備前市の岡山工場・岡山研究所にあり、ネオシール・プラシールのブランドで一般パテ、耐火パテ・不燃材料パテ、鉄道車両用パテ、エポキシ系接着剤、紫外線硬化樹脂などを製造・販売している。防火区画貫通部の耐火パテについては国土交通大臣認定工法や消防評定証票を取得しており、建築・船舶・鉄道車両向けに幅広く採用されている。

日東工器は1956年設立、東京都大田区に本社を置く機械器具メーカー。ワンタッチで着脱できる迅速流体継手（カプラ）で国内トップシェアを持ち、医療・環境機器に使うリニアポンプ、アトラエースなどの電動工具・空気工具、ドアクローザを開発・製造している。

日東工業は1948年設立、愛知県長久手市に本社を置く電気機器メーカー（東証プライム上場）。分電盤とキャビネット（金属製・樹脂製）で国内トップクラスの地位を持ち、システムラック、ブレーカ・開閉器、端子台、ヒューズスイッチ、EV/PHV用充電設備を手掛ける。受配電から情報通信設備まで、建物の電気設備を幅広くカバーしている。

日東精工株式会社は京都府綾部市に本社を置くメーカー。ねじ・ファスナーの製造を祖業に、ねじ締め機（自動組立機）、流量計などの計測・検査装置、産業機械を手掛け、国内外に拠点とグループ会社を展開している。

日東精工アナリテック株式会社は旧三菱化成工業と旧三菱油化（現・三菱ケミカルグループ）にルーツを持つ分析機器・計測機器メーカー。2020年に日東精工が三菱ケミカルから全株式を取得し子会社化、社名を三菱ケミカルアナリテックから変更した。水分計や元素分析装置を主力に分析・計測機器を開発・製造し、修理・部品供給のサポート網も持つ。

日東電工は1918年に東京（大崎）で「日東電気工業」として設立された総合素材メーカー。戦災で東京本社を焼失し、1946年に大阪へ本社移転した。粘着テープ・接着剤の技術をルーツに、液晶ディスプレイ用偏光板・位相差板などの光学フィルム、半導体封止材やダイシングテープなどの電子材料、逆浸透膜による水処理・海水淡水化システム、経皮吸収型医薬品(パッチ剤)まで幅広く展開する。現在は大阪(グランフロント大阪)と東京(2019年本社昇格)の2本社体制で、東証プライム市場上場。

株式会社日栄インテックは、配管支持金具などの建築・設備資材を基盤とする社会インフラメーカー。長年培った金属加工技術と現場視点を強みに、配管・電設資材、LED照明、太陽光発電システム、立体駐車場、植物工場など環境・アグリテック分野まで多様な事業を展開している。2026年4月、日本産業推進機構（NSSK）が持株会社エクセレンスの全株式を取得し資本業務提携を結んだ。

日機は大阪市西区に本社を置く産業用LED照明メーカー。台湾の自社工場で開発・製造し、工作機械向けのLEDライトやクーラントノズル、ベアリング用精密ロックナットなどの周辺部品を製造販売している。

日機装エイコー株式会社は、ポンプと水処理機器を手がけるメーカーで、日機装グループに属します。1961年に日機装電機として創立し、1973年に日機装エイコーへ商号変更しました。本社・工場は埼玉県入間郡三芳町にあり、定量ポンプのアドニー、ケミポン、モノフレックスポンプなどを製造・販売しています。

日油技研工業株式会社（NiGK Corporation）は1980年12月設立、埼玉県川越市に本社を置く化学系メーカー。2010年に日油株式会社の完全子会社となり同年JASDAQ上場を廃止した。温度で変色する示温材「サーモラベル®」をはじめ、滅菌資材、UVラベル、電設器材、海洋観測機器、ロケット用火工品まで幅広い分野で独自技術製品を自社開発・製造している。株式会社カクタス・株式会社テルモを子会社に持つ。

日清紡マイクロデバイスは2022年に新日本無線とリコー電子デバイスが統合して発足した、日清紡グループの半導体メーカー。オペアンプ、コンパレータ、電源IC、アナログフロントエンド、データコンバータ、バッテリ管理ICなどのアナログ半導体に加え、マイクロ波製品や衛星通信デバイスを車載・産業・民生向けに供給している。

日研工作所(NIKKEN)は1958年創業の工作機械関連機器及び工具の総合メーカー。自動車、航空機、超精密機械などの加工現場で使われる工具ホルダやチャックなど、金属加工に不可欠な工作機械関連機器を製造・販売している。

株式会社日立インダストリアルプロダクツは2018年設立、東京都千代田区外神田に本社を置く日立製作所インダストリアルプロダクツビジネスユニットの分社会社。高圧モータ、高圧ダイレクトインバータ（Medium Voltage Drives）、電気鉄道用変換装置、無停電電源装置(UPS)、PCS、EVチャージャ、圧縮機、ポンプ、ファン・ブロワ等を製造する。

日立エナジージャパン株式会社は2019年設立、東京都品川区に本社を置く日立エナジー（旧ABBパワーグリッド）の日本法人。変圧器、高電圧開閉装置、遮断器等の電力機器、HVDC（高圧直流送電）システム、パワー半導体を製造・販売する。資本金25億円。

日立グローバルライフソリューションズ株式会社は日立製作所の完全子会社で、家電・住宅設備メーカー。冷蔵庫や洗濯機などの家電製品、ルームエアコンをはじめとする空調機器、エコキュートなどの住宅設備を開発・販売し、保守・修理を含むソリューション事業も手掛けている。2026年4月、白物家電事業をノジマへ譲渡すると発表(新設する新会社の株式80.1%をノジマが取得、2027年3月完了予定)し、今後は空調事業が中心事業となる。

株式会社日立パワーソリューションズは1960年創業の日立グループ企業。エネルギー・インフラソリューションに加え、産業用X線検査装置や欠陥検出用超音波映像装置「FineSAT7」（十大新製品賞受賞）等の非破壊検査・計測機器を自社製造・販売する。

株式会社日立情報通信エンジニアリングは日立グループの情報通信システム会社。ネットワーク機器や情報通信システムの開発・製造とシステム開発を手掛け、通信インフラと業務システムの構築を担っている。

日立産機システムは東京都千代田区に本社を置く日立グループの産業機器メーカー。産業用モータやインバータ、空気圧縮機、産業用インクジェットプリンタ、変圧器、受配電機器を製造し、生産設備からインフラまでの動力・制御・表示を担う製品群を持つ。国内外にサービス網を展開している。

日精樹脂工業は長野県埴科郡坂城町に本社を置く射出成形機メーカー。1946年創業で、プラスチックの射出成形機を開発・製造しており、世界23カ国47カ所の販売・サービス拠点を持つ。独自の発想による商品開発を掲げ、射出成形機資料館も公開している。

日精電機は薄膜（フィルム）コンデンサの専業メーカー。前身の「ニッセイ電機株式会社」（1959年創業の日本精密電機研究所が1969年に改称）が経営難で2010年に破綻し、中国現地法人を率いた陳重生氏らが2009年12月に受け皿会社を岩手県花巻市に設立、花巻・一戸工場と岡谷技術研究所の事業を管財人から引き継いで再建した。車載・産業・民生機器向けフィルムコンデンサを製造し、中国（上海・揚州・蘇州）にも拠点を持つ。

日置電機株式会社（英文商号: HIOKI E.E. CORPORATION）は、1935年創業・1952年設立の電気計測器専業メーカーで、本社・工場は長野県上田市に所在する。電気計測器の開発、生産、販売・サービスを一貫して手掛け、デジタルマルチメータ、クランプメータ、パワーアナライザ、絶縁抵抗計などの計測機器を展開している。米国・中国・シンガポール・韓国・インド・欧州・台湾・インドネシア・タイ・中東・ベトナムに現地法人を持つグローバル企業である。

日興電線株式会社は東京都稲城市に本社を置く電線メーカー。電線の製造とハーネス加工を手掛け、栃木県さくら市の氏家工場で生産している。

株式会社日辰電機製作所は埼玉県入間市に本社・工場を置く「雷防護とEMC対策のプロフェッショナル」。避雷器（SPD／サージ保護デバイス）を主力に、EMC対策部品やノイズフィルタを開発・製造し、通信・電源設備を雷サージとノイズから守る製品を供給している。

日通工エレクトロニクスは、長野県須坂市に本社を置くフィルムコンデンサ専業メーカー。1969年設立の信越日通工を源流とし、1999年に日通工（現NECプラットフォームズ）の電子コンポーネント事業が分離独立して現社名となった。汎用品から電源・PFC用、大容量用、高電圧用、高周波用、ノイズ除去・サージ吸収用まで幅広いフィルムコンデンサを製造し、自動車・インバータ・電源機器向けに強みを持つ。現在は釜屋電機（台湾Walsinグループ傘下）が70%、NECプラットフォームズが30%出資する。

超硬小径エンドミルを中心とした切削工具の製造販売を行うメーカー。1954年12月創業、1979年12月設立で、本社は東京都品川区大井。仙台に工場があり、子会社を通じて香港や米国でも販売する。東京証券取引所に上場している（証券コード6157）。国内の超硬小径エンドミルの分野で上位のシェアを持つとされる。